※本プロジェクトで制作される漫画・小説およびそれらに紐づくコンテンツはすべて科学技術およびテーマについて、Internet of Brainsのサイエンスコミュニケーションプロジェクト『Neu World』が監修をしており、作品およびその内容についての責任をInternet of Brainsが負うものとなっております。参画してくださっている作家・クリエイターの方にこれらに関して一切の責任はございません。作品に関するご感想を除く、プロジェクト自体に対するご意見やご質問につきましては、作家やクリエイター個人にではなく、『Neu World』の公式ウェブサイトに設置されているお問い合わせページよりお寄せください。
Japan Food Hubは、世界10カ国以上のバイヤーが日本食品の仕入れのために活用しているB2B取引のオンラインプラットフォームです。事前登録受付開始後1ヶ月で既に1000以上のSKU登録があり、老舗メーカーのキーアイテムやIPキャラクターパッケージ商品などを含む豊富なラインナップとなっております。
大学院修士前期課程において、大手カメラメーカーと臓器・腫瘍自動抽出のAIアルゴリズム開発を行う。卒後、株式会社野村総合研究所入社に入職し、製薬・金融業界のシステム開発、コンサルティングに従事。同社退職後はフリーランスとして大手不動産をはじめとし複数社で IT 戦略コンサル、AIベンチャーにてDXコンサルタント職等を経て、2019年8月に H.I.F.株式会社入社。 2021年8月にH.I.F.株式会社取締役に就任。2021年11月よりCTO兼CIO（現任）。2022年９月より取締役副社長就任（現任）。
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の５校舎で、現在13期目。計703名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に3,000名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP（ https://www.mpd.ac.jp/ ）をご覧ください。＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
■社会構想大学院大学について（※1）
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2、3）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科（※2）では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。そして、3研究科目となる社会構想研究科を2024年4月に開設いたします。本研究科は、社会学の観点から「社会の理想の姿」を見定め、その実現のために「社会や組織のグランドデザイン」それ自体を練り上げることができる高い専門性を備えたプロフェッショナルや、社会的起業によって経済活動と社会貢献の好循環を実現できる人材の養成を目指します。修了者には、専門職学位の「社会構想修士（専門職）」（Master of Social Design）が授与されます。
コミュニティサクセスプラットフォーム「Commune（コミューン）」を提供するコミューン株式会社は、コミュニティ運営をより円滑にする新機能「Community Copilot」と「Community Data Lab」の提供を開始したことをお知らせいたします。本機能はAI技術を活用し、コミュニティを運営するコミュニティマネージャーの負担を軽減すると同時に、コミュニティに参加するメンバー間のエンゲージメントを高めることを目的としています。
ピアラは「全てがWINの世界を創る」という経営理念のもと、「Smart Marketing For Your Life」をビジョンに掲げ、クライアントのオールデータパートナーとなるべく、ヘルスケア＆ビューティおよび食品市場の通販DX事業を軸に、事業開発から商品開発、インフラ整備、ブランディング、オンライン・オフラインでの新規顧客の獲得から既存顧客の育成までを、一気通貫の専門ソリューションとして提供しています。
APEX株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：下戸 優輔、以下APEX）は、2024年12月13日（金）、和歌山県[情報交流センターBig・U]にて、最新のSLAM（Simultaneous Localization and Mapping）技術を活用した3次元計測ソリューションのセミナーを開催いたしました。
1月9日（木）～1月11日（土）に東京ビッグサイトにて開催される、TOKYO DIGICONX（第２回TOKYO XR・メタバース＆コンテンツビジネスワールド ）内で、Tokyo Social Innovation Tech Award 2024の特設パビリオンが設けられ、同アワードの受賞ノミネート企業11社が個社ブースを出展いたします。
デジタル政策フォーラム（DPFJ : Digital Policy Forum Japan）は、2021年9月に設立されたデジタル政策をテーマとする熟議型の政策プラットフォーム。産学官の枠を越え、多様な専門家が緩やかに連携するコミュニティを形成し、広くデジタル政策に関する骨太な政策議論を重ね、タイムリーな政策提言を行っている。
Studio ENTREは、広義のエンターテインメントビジネスをテクノロジーと掛け合わせて、新規事業を生みだすことをテーマにしたスタートアップ・スタジオです。音楽、映像、出版、ファッションといった様々なエンタメ領域でのビジネスアイデアを持つイノベーターとともに、事業計画の策定、資金・人材の調達といった新規ビジネスの立ち上げを行います。
近年、建設、点検、農業など様々な分野でドローンの活用が進む中、ドローンによるデータ取得プロセスの効率化や自動化、そして取得データの有効活用に対するニーズが高まっています。そこで、CLUEは2024年10月にAI特化型研究組織「Drone AI LAB」を創設いたしました。これにより、高付加価値なAI活用DX支援サービスを、より多くのお客様に提供できるようになりました。
また、産業用のドローンの導入・活用支援やドローンを活用したDX化の実現に向けた検証・プロジェクト支援、業務定着・定着後のサポートなどをワンストップで対応する「ドローンを活用したDX支援サービス」の提供や「Drone AI LAB」を創設しAI特化した研究開発体制の強化も行なっており、テクノロジーを用いた建設業界の課題解決に貢献しています。
