Sia Partnersは、アジアとオーストラリアのハブを統合し、新たにAPACハブとして再編しました。APACハブのマネージングパートナーには、元アジアのマネージングパートナーであるVincent Kasbiが就任し、香港のマーケットリードも兼任します。Kasbi氏は20年以上のコンサルティング経験を持ち、Sia Partnersでも10年以上の実績があります。
Sia Partnersは次世代型経営コンサルティング企業として、コンサルティング4.0を先導しています。私たちはAIとデザインを融合させた独自のアプローチで、従来のコンサルティングを進化させ、クライアントに優れた価値を提供しています。30以上の業界・サービス領域における専門知識を活かし、世界規模で顧客プロジェクトの最適化に取り組んでいます。
また、「Consulting for Good」の理念のもと、革新的なCSRソリューションの開発を通じて、サステナビリティを収益性の高い変革へと結びつけ、より大きな社会的インパクトの創出を目指しています。
ＦＰＴジャパンホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：ド・ヴァン・カック（Do Van Khac））は、2024年11月14日（木）付けで、ＦＰＴコーポレーション（本社：ベトナムハノイ、代表取締役会長：チュオン・ザー・ビン）がエンドツーエンドのAIプロダクトライフサイクルを支える包括的なAIインフラ、プラットフォーム、アプリケーションを提供する「ＦＰＴスマートクラウドジャパン株式会社」を設立したことをお知らせします。
ＦＰＴジャパンホールディングスは、ベトナムのICTリーディングカンパニーであるＦＰＴグループで、海外に特化し IT 事業を担うＦＰＴソフトウェアの日本法人です。ベトナムと日本両国の文化・経済・知識の交流の懸け橋となり、先進技術を活用したサービスやソリューションを通じて日本のお客様に最大限の価値を届けることを目的に、2005年に設立されました。現在では、 AI、クラウド、データ分析、ERP、レガシーマイグレーション、ノーコード開発など多様なサービスをエンドツーエンドで展開し、お客様のデジタル変革（DX）の実現を支援しています。
Dobeles Dzirnavnieks社のデジタル化担当リーダーのJuris Mosans氏は、次のように述べています。「バルト地方を代表する穀物加工業者の1つであり、北欧最大級のパスタメーカーでもあるDobeles Dzirnavnieksは、複数の買収案件を経て、急速に成長を遂げており、対象地域と製品ポートフォリオの両方を拡大することで、欧州全域で、貴重な機会を切り開いています。こうした成長に伴い、ワークフローの標準化と効率化を目指し、時代遅れのプロセスを合理化する必要があります。そのため、情報管理・クラウド・AIの分野で専門知識を有するOpenTextはまさに自然な選択肢でした。当社はこれまで、数千件に上る請求書、サプライヤー文書、社内文書を処理するために、紙ベースの労働集約型プロセスに依存していました。OpenTextのおかげで、今では一元化されたセキュアなプラットフォームを確立し、従業員は必要な情報に瞬時にアクセスできるようになりました。また、紙の使用量も80%削減しました。今回のパートナーシップは、当社のデジタルトランスフォーメーションの始まりであり、OpenTextの革新的なソリューションが、今後の業務のさらなる効率化と将来的な成長の促進において重要な役割を果たすでしょう。」
ビジネスクラウド：知識と堅牢なセキュリティの組み合わせは、現代の職場環境とビジネスエコシステムを採用する企業にとって、競争上の強力な優位性となっています。OpenText Business Cloudソリューションは、エンジニアからITチームまで、あらゆるユーザーを対象に、統合型のセキュアなテクノロジーを提供することで、業務の大幅な簡素化と効率化を推し進めます。
OpenText™ Content Aviator with OpenText™ Information Archive（OpenText™ InfoArchive）：ITデータ管理者は、インテリジェントなLLM（大規模言語モデル）チャット・インターフェイスを通じ、レガシーコンテンツやアーカイブ化されたコンテツから洞察を引き出すことができます。自然言語クエリを使用すると、ユーザーはアーカイブ化されたコンテンツへのアクセス、要約、参照を迅速に行うことができるため、機密データを保護するための組織の厳格なセキュリティプロトコルに準拠しながら生産性を向上することができます。
ビジネステクノロジー：ワークロードのクラウドへの移行が進む中、接続されたデータは前提条件であり、必須条件でもあります。OpenText Business Technologyソリューションは、プライベートクラウド、パブリッククラウド、APIなどを通じて、あらゆる環境に導入できるエンタープライズグレードのデータ・プラットフォームを提供するよう設計されており、お客様の柔軟性と拡張性を保証します。
① 選果データと栽培データの連携により、栽培段階での不良果発生率を低減する栽培技術の開発・実証（2025年4月より） AI選果機で収集したトマトの品質データと、既存の栽培データを活用して解析することにより、「潜在的な品質不良」の発生自体を低減させる栽培手法を開発します。この実証により、栽培段階での特定不良果発生率の低減につながる手法の開発を目指します。
② 選果データと流通データの連携により、計画的・効率的な流通システムを構築し、流通段階での廃棄量を低減する計画的・効率的な流通システムの構築・実証（2025年4月より）
シカゴ発 – 2024年12月18日 – Teradata（NYSE: TDC）は本日、「Teradata AI Unlimited(https://www.teradata.jp/press-releases/2023/teradata-ai-unlimited-for-microsoft-fabric)」が、Microsoft社が提供するデータ分析プラットフォームMicrosoft Fabric(https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-fabric)上のパブリックプレビューで利用可能になったことを発表します。今回Microsoft Fabric上でも展開されたTeradata AI Unlimitedは、信頼できるAIを提供するエンタープライズレベルのサーバレスコンピュートエンジンです。Teradataの堅牢で高度なアナリティクス機能ClearScape Analytics(https://www.teradata.jp/platform/clearscape-analytics)を搭載し、Teradata VantageCloud を使用していないお客様も含め、すべてのお客様が、生成AIをはじめとするAI/MLを活用したビジネスイノベーションを加速できるよう設計されています。お客様は、Microsoft Fabric Workload Hub を使用して、独立系ソフトウェアベンダー（ISV）が提供する様々なワークロードを探索し、Fabric環境に好みの機能を追加できます。
多くの企業では、AIの探索やテストを実施するための計算リソースの割り当てを、都度IT部門に依頼する必要があります。これは煩雑で時間もかかるため、多くの開発者、データサイエンティスト、データエンジニアは、新しいモデルの作成やテストには、運用システムから独立したセルフサービスのサンドボックスを作成して利用することを好みます。Teradata AI Unlimitedは、この要望に安全かつシンプルに応えます。
Teradata AI Unlimitedは、AI/MLエンジンをTeradata Vantageの本番運用環境と分離します。AIの探索やテストを実施する際のインフラの複雑さを解消しつつ、本番環境には影響を及ぼしません。AIによるビジネス価値のより迅速な実現に貢献します。
Teradata AI Unlimited の主な特長は以下の通りです：
ClearScape Analyticsの高度なアナリティクス機能をサーバーレス環境で提供
ClearScape Analyticsが提供する150以上の分析機能
10億行規模のデータセットを複数同時に処理できるスケーラビリティ
利用時間外には環境をスピンダウンすることでコスト削減
テストが成功したワークロードはTeradata Vantageの本番環境に簡単に移行
AI/MLモデル構築を迅速化する、開発者向けラピッドスタートテンプレートの提供
Teradata AI Unlimited Workloadに事前定義されたユースケースを含むSQLノートブックを統合
提供するユースケース：
金融業界におけるカスタマージャーニー
顧客セグメンテーション
データ準備
Microsoft Fabricで提供されるTeradata AI Unlimited は、OneLakeでオープンデータ形式を使用して他のツールとの相互運用性を最大化できるようオープンテーブル形式のアーキテクチャを利用できます。FabricやAzure以外も含めすべてのクラウドオブジェクトストアに格納されたデータへのショートカットを作成するOneLakeの機能を活用できます。これにより、ワークロードごとにデータを移動する時間やコストを不要にし、OneLakeで大規模なデータセットを探索、準備することができます。
Teradataのプロダクトマネジメント担当 シニアバイスプレジデントDan Spurlingは、次のように述べています。「 Teradataのアナリティクス機能は、業界で最もスケーラブルかつ包括的な機能を備えていることでよく知られています。Teradata AI UnlimitedのSaaSサービスは、短期間で利用を開始でき、幅広いAI活用機能へのアクセスを提供します。Teradata AI Unlimited for Fabricのパブリックプレビューは、あらゆる開発者に信頼されるAI/MLイノベーションを可能にする環境を提供するというTeradataのコミットメントを体現するものです。Microsoft Fabricファンの皆様には、Workload Hubの無料トライアルにアクセスし、OneLakeのようなMicrosoft Fabricのコアサービス を活用して、TeradataのAI/ML機能をご自身で試し、評価していただきたいと考えています」
Microsoft ファブリック ストラテジックISV＆データデベロッパーエクスペリエンス バイスプレジデント＆ジェネラルマネージャー Dipti Borkar氏は次のように述べています。「Microsoftの顧客は世界で最も革新的な企業であり、顧客企業の開発者、データサイエンティスト、データエンジニアは、AIモデル構築の一環として、精度や偏りの評価を含め、膨大な量のデータを探索し、実験したいと考えています。Microsoft Fabricを活用する顧客企業に、Teradata AI UnlimitedのようなAI/MLエンジンを含め、彼らがデータ上で使用できる様々なエンジンと機能を提供したいと考えています」
提供状況
Microsoft Fabric Workload Hubを通じて、Teradata AI Unlimitedパブリックプレビュー版の無償トライアルが可能です。このSaaSはMicrosoft Fabric SDKの設計要件を満たしています。 正式公開は2025年にFabric Workload Hub ISV Marketplaceを通じて提供することを予定しています。
1999年から毎年、米国で開催されるITEXPOは、世界有数の通信産業のイベントです。 Astricon 2025 は、AsteriskとFreePBXを中心としたオープンソースを活用したVoIP製品やサービスの開発者や通信サービス提供事業者向けの年次国際会議であり、ITEXPO として、MSP EXPO、IoT Evolution、Generative AI Expo 等複数のイベントと同時開催されるものです。
レブコムはこのたび、Astricon 2025のプレゼンテーションに採択され、登壇することが決定いたしました。2024年7月に発表した「MiiTel Scan to Call」の事例について発表します。
発表内容：Scan To Call: Making a free call from mobile browsers with QR code
2024年7月に発表した MiiTel Scan To Call の事例について紹介します。MiiTel Scan To Callは、QRコードをスキャンするだけで、通話料無料、アプリのインストールを不要とせず、モバイルブラウザから電話による通話が可能な革新的なサービスで、発表ではデモを交えてサービスの概要を説明する予定です。
参考：2024年7月5日プレスリリース レブコム、新サービス「MiiTel Scan to Call」を発表
教育事業を展開するヒューマンアカデミー株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：今堀健治、以下「当社」）のヒューマンアカデミー日本語学校（以下、「当校」）は、日本語教育業界初(※)となる生成AIを用いた自然な日本語会話練習WebアプリHAi-J (Human Academy Ai Japanese Lesson)を開発し、3か月間に渡り、企業向けデモ版トライアルの提供をしました。デモ版にいただいたご意見から細部にわたり改善を重ね、この度本格運用を開始します。
厚生労働省の発表によると、2023年10月末時点の外国人労働者数は前年比12.4％増の204万8,675人となり、過去10年で約3倍に増加しました。外国人を雇用する事業所数も6.7％増の31万8775所と最多を更新、更に日本語教室空白地域問題など、日本語教育の重要性が日に日に高まっています。このような背景から、当校では外国人が日常や職場で必要となる日本語会話能力を効率よく習得できるHAi-J (Human Academy Ai Japanese Lesson)の開発に至りました。
楽天グループ株式会社（以下「楽天」）は、Mixture of Experts（MoE）（注1）アーキテクチャを採用した新しい日本語大規模言語モデル（以下「LLM」）「Rakuten AI 2.0」と、楽天初の小規模言語モデル（以下「SLM」）「Rakuten AI 2.0 mini」の2つのAIモデルを本日発表しました。両モデルは、AIアプリケーションを開発する企業や技術者などの専門家を支援することを目指しており、来春を目途にオープンソースコミュニティに向けて公開予定です。
「Rakuten AI 2.0」は、2024年3月に公開した日本語に最適化した高性能なLLMの基盤モデル「Rakuten AI 7B」を基に開発した8x7BのMoE基盤モデル（注2）です。本LLMは、8つの70億パラメータで構築した「エキスパート」と呼ばれるサブモデルで構成されています。トークンはルーターによって選定された最も適した2つの「エキスパート」に処理されます。それぞれの「エキスパート」とルーターは共に高品質な日本語と英語の言語データを用いた継続的な学習を行っています。 楽天が初めて開発したSLM「Rakuten AI 2.0 mini」は、15億パラメータの基盤モデルです。本SLMは、内製の多段階データフィルタリング、アノテーションプロセスを通じてキュレーションおよびクリーンアップされた広範な日本語と英語のデータセットで最初から学習されており、テキスト生成において高性能かつ高精度な処理を実現しています。
楽天グループのChief AI & Data Officer （CAIDO)であるティン・ツァイは次のようにコメントしています。
「楽天では、AIは人々の創造性と効率性を高めるソリューションであると考えています。今年の3月には、様々な課題を解決するためにAIテクノロジーを活用し、国内の研究開発支援を目的とする、高性能な日本語LLM『Rakuten AI 7B』を発表しました。今回開発した日本語に最適化したLLMと楽天初となるSLMは、高品質な日本語データや革新的なアルゴリズム、エンジニアリングにより、従来以上に効率性が高いモデルです。これは、日本の企業や技術者などの専門家がユーザーに役立つAIアプリケーションを開発することを支援するための、継続的な取り組みにおける重要な節目となります」
■「Rakuten AI 2.0」: 高効率な先進モデル構築
「Rakuten AI 2.0」は、入力トークンに対して最も関連性の高い「エキスパート」を動的に選択する高度なMoEアーキテクチャを採用しており、計算効率と性能を最適化します。本LLMは、8倍規模の高密度モデルに匹敵する性能を発揮しますが、消費計算量においては1/4程度に抑えることができます（注3）。
パフォーマンス向上 楽天は、LM-Harness（注4）を使用して日本語と英語の能力測定を行うモデル評価を実施しました。リーダーボードは、対象言語の特性を反映した広範な自然言語処理および理解タスクに基づいて言語モデルを評価しています。「Rakuten AI 2.0」の平均日本語性能は、「Rakuten AI 7B」と比較して8つのタスクで62.93から72.29に向上しました。
■「Rakuten AI 2.0 mini」: 実用的なアプリケーション向けのコンパクトかつ効率的なモデル
楽天グループのAIエンジニアリング統括部のジェネラルマネージャーであるリー・ションは次のように述べています。 「今回、新たなLLMを発表できることを非常に嬉しく思います。『Rakuten AI 2.0』はMoEアーキテクチャを活用することで、従来モデルと比較して大幅にコストを削減しながら高性能な処理を行うという大きな進化を遂げました。本LLMは、類を見ない多様性と効率性を提供できるため、日本語モデルの新基準となるでしょう。一方、『Rakuten AI 2.0 mini』はコンパクトかつ優れたモデルであり、エッジベースのSLMに革命を起こすことができると考えています。私たちのチームはこれらの開発に全力を注いでおり、今後もAIの力で日本のビジネス体験を向上させることを目指していきます」
既存の基盤モデルである70億パラメータの「Rakuten AI 7B」の事前学習では、楽天が設計した内製のマルチノードGPUクラスターを拡張することで、大規模で複雑なデータを使用した事前学習プロセスを高速で実現することができました。楽天は最新のLLMおよびSLMをオープンなモデルとして提供することで、オープンソースコミュニティへの貢献を目指すと共に、日本語LLMのさらなる発展に寄与していきます。そして、自社で最新のLLMモデルの開発を継続することにより、知見やノウハウを蓄積し、「楽天エコシステム（経済圏）」の拡大に取り組みます。
サブスクリプションサービスの利用状況を確認したところ、約７割のママがなんらかのサブスクリプションサービスを利用していることがわかりました。また利用しているサブスクのジャンルでは、Netflix、Amazon Prime Video、U-NEXT、Hulu、Disney+など「動画配信サービス」が53.6%でトップ、次いで「電子書籍・マンガ」が27.9%、「音楽配信」が23.5%と続きました。忙しいママたちにとって、育児の合間や家族とのリラックスタイムに活用されるサービスが人気であることがわかります。
Veeva Systems 社はライフサイエンス業界に特化したクラウドソフトを提供するグローバルリーディングカンパニーです。世界最大規模の製薬企業から、バイオ創薬の新興企業まで約 1400 社の顧客に対し、製薬の開発からコマーシャル領域まで一気通貫で様々なサービスを提供しています。また、上場企業で初めてのパブリック・ベネフィット・コーポレーション企業として、お客様や従業員、提携企業、株主、サービス提供業界を含む、すべてのステークホルダーの利益バランスを保つ責務を負っています。詳しくは、www.veeva.com/jp/をご覧ください。
【Veeva Forward-looking Statements】
This release contains forward-looking statements regarding Veeva’s products and services and the expected results or benefits from use of our products and services. These statements are based on our current expectations. Actual results could differ materially from those provided in this release and we have no obligation to update such statements. There are numerous risks that have the potential to negatively impact our results, including the risks and uncertainties disclosed in our filing on Form 10- Q for the period ended October 31, 2024, which you can find here (a summary of risks which may impact our business can be found on pages 36 and 37), and in our subsequent SEC filings, which you can access at sec.gov.
Global Job Titles That Didn’t Exist in 2000：各職種の役職数を年ごとに集計し、その中で各職種が最も多く存在した年の役職数（最大値）を特定しました。インターンシップ、ボランティア、臨時職、学生職は除外しています。その後、特定の職種が初めて存在した年を、該当職種の役職数が最大値の5％を超えた年として算出しました。最後に、O*NETの2000年版分類（名称や職務記述）を使用して、該当する職種が2000年に存在していたかを検証し、新しい職種であることを確認しました。
1999年、和歌山県生まれ。14歳で『RoboCup Junior』世界大会にて入賞。15歳から開始したシステム開発事業で取引先が300を超えたことをきっかけに、高校在学中の2018年に株式会社New Innovations を設立。「人類を前に進め、人々を幸せにする」を理念に、あらゆる業界に向けてOMOソリューションを提供することで、企業の生産性向上や収益増加、顧客体験の向上などに寄与している。「Forbes 30 Under 30 Asia 2023」選出。
■採用情報
New Innovations は、OMO領域における事業を推進する、事業企画、開発エンジニア、コーポレート人財を積極採用しています。外資コンサルティングファーム出身者や、ユニコーンスタートアップでの経営メンバー、部長経験者や、人型ロボットをはじめ様々な開発に携わってきたシニアエンジニアや、幼少期からロボット製作に携わり国内外のロボットコンテストで優勝した若手人財まで、幅広いメンバーが活躍している開発組織です。ご応募お待ちしております。
SAP AribaとERP導入支援において大きな実績と信頼のあるビジネスエンジニアリング様とパートナーシップ契約を締結いたしましたことを大変光栄に思います。この協業により、多くの企業様にとって弊社の技術がより身近となっていくことを確信しております。今後ますますAI技術を磨きあげ、さらに広くお届けできるよう一層努力してまいります。
