【春節目前!インバウンド事業者向け】400万人の“旅マエ”訪日台湾観光客に効果的にリーチする映画館動画広告とデジタル広告を融合した共同企画

日本の魅力をデータ&デジタルの力で世界へ届けるVpon JAPAN株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:篠原 好孝、以下Vpon JAPAN)は株式会社シネブリッジ(本社:東京都港区、代表取締役:谷 智樹、以下シネブリッジ)と訪日台湾観光客向けに効果的なプロモーションを実現する「シネアド+デジタル広告パッケージ」の提供を開始したことをお知らせいたします。

【概要】

Vpon JAPANはシネブリッジと訪日台湾観光客向けに効果的なプロモーションを実現する「シネアド+デジタル広告パッケージ」の提供を開始しました。

台湾からの訪日観光需要が急速に回復し、消費額は過去最高の7,786億円を記録し、今後も台湾からの観光客の増加が見込まれます。

この背景を受け、両社は映画館での「シネアド」と、Vpon JAPANの高度なデータ解析技術を活用したデジタル広告を融合させ、日本の観光を効果的にプロモーションできるパッケージをリリースしました。

本パッケージでは、台湾最大手のシネコン「VIESHOW CINEMAS」で映画上映前に日本の魅力をダイレクトに届け、そのユーザーに対してVpon JAPANのデータを活用した高度なターゲティング広告で、台湾の観光客が旅行計画を立てる「旅マエ」段階にアプローチが可能です。映画館スクリーンという視覚的インパクトの強いシネアドに加え、デジタル広告の精密なターゲティングを組み合わせ、効率的かつ効果的に日本観光の魅力を届けます。

特に、地方自治体や観光スポットをプロモーションしたい事業者にとって、このパッケージは強力な集客ツールです。まだ台湾国内で知られていない地域や新たな観光スポットを発掘したいというニーズに応え、旅行者が最も影響を受けやすいタイミングでの訴求が可能です。

※「シネアド」=映画上映前に流れる企業CM 

◆台湾人の訪日状況◆

コロナ禍以前の台湾人の訪日者数は右肩上がりで推移しており、2019年には過去最高記録の約489万人に到達しました。アフターコロナ元年となった2023年の訪日者数は約420万人まで回復してきています。また、訪日外国人の旅行消費額においては、2023年には台湾がトップの7,786億円を記録し、依然として台湾からの日本人気は高まっています。

◆台湾の映画市場◆

台湾の映画市場は興行収入、動員数共に年々堅調に推移しています。中でも日本映画の人気が高く、2023年に台湾国内で公開された映画作品数は日本作品が第1位(※)、国別公開作品の興行収入はアメリカに次いで日本が第2位となりました。また、2023年の年間興収ランキングでは、日本のアニメ『THE FIRST SLAM DUNK』が第1位を記録。その他、『すずめの戸締まり』、『君たちはどう生きるか』もTOP10入りする大ヒットとなりました。

※2023年度に公開された作品、年度をまたいで公開された作品、再公開された作品を含み、映画祭作品は除外したデータです。(出典:文化部発行「電影市場動態」)

Vpon JAPAN株式会社について
Vpon JAPANは「日本の魅力をデータ&デジタルの力で世界へ届ける」をミッションに掲げ、独自のAI技術とデータソリューションの提供により、日本と海外のソフトパワーの発信と経済貢献を官民問わず支援しているクールジャパンDXカンパニーです。

【会社概要】
– 社名:Vpon JAPAN株式会社
– 本社所在地:東京都新宿区新宿4-1-6 JR新宿ミライナタワー18F
– 代表取締役社長:篠原 好孝
– 事業内容:独自AI技術によるビッグデータ解析事業、スマートフォン広告プラットフォーム事業、インバウンド・アウトバウンドマーケティング支援事業、DMP構築事業、クールジャパンDXサミット運営事務局
– 設立:2014年6月
– Webサイト:https://www.vpon.com/jp/
– 本件担当:木ノ内 sales.jp@vpon.com

株式会社シネブリッジについて
映画館で上映する企業CM(シネアド)や映画館ロビーでの企業プロモーション、映画館を活用したイベントなど映画館内での企業プロモーションをメイン業務としています。これまでに、プロジェクションマッピング・シネアドやMX4Dシネアド、シアターネーミングライツなど日本初を含む数多くの実績があります。その他、動画CM制作や映画館の宣伝や販促キャンペーン、配給宣伝、映画タイアップ等も手掛けています。

【会社概要】
– 社名:株式会社シネブリッジ
– 本社所在地:〒105-0021 東京都港区東新橋2丁目16番1号 ルーシスビル
– 代表取締役:谷 智樹
– 事業内容:映画館メディア事業、映画・映画館宣伝事業、その他一般広告事業
– 設立:2003年3月
– Webサイト:https://www.cine-bridge.com/
– 本件担当:中村 nakamura@cine-bridge.com