［本調査レポートのすべての調査データは無料でお申込みいただけます］
URL：https://itsumo365.co.jp/lab/13156/
- 調査結果まとめ
・EC事業におけるSNS活用の目的としては、「認知の向上（71.2％）」や「販売促進（67.8％）」が多く挙げられた。一方で、「SNSの効果を実感していない」との回答は過半数で最も多くを占めた。こうした結果から、今後EC事業においてSNSの位置付けをどうやって作っていくかという課題が浮き彫りになっている。
・具体的なSNSの運用における課題として、「運用人材の不足（51.7％）」や「投稿ネタの不足（46.0％）」などが挙げられた。多くのEC業務に関わる方が、SNS運用の経験や時間が不足している状況になっている。
・SNSの今後の取り組みは、「今後増やしていく」「現状を維持する」とする回答が98％を超え、EC事業においてもSNSの有効性や可能性を期待する状況となっている。
EC事業者のSNS活用の目的として「認知向上」「販売促進」を期待しているが、半数がその効果を実感できない状況であり、「SNS運用人材の不足」が浮き彫りになった。一方で「今後取組を強化していきたい」「現状維持」の回答合計は98％を超え、SNS利用への効果を期待する状況となっている。
- 調査結果の一部紹介
Q：最も多く活用しているSNSは何でしょうか？（複数回答可）
Q：SNSの活用の目的は何でしょうか？（複数回答可）
Q：SNSの効果として感じているものは何でしょうか？（複数回答可）
Q：SNS運用の課題は何でしょうか？（複数回答可）
Q：SNSの今後の取り組みは、今後どうしていこうと考えていますか？
- 調査概要
・調査対象：EC事業を展開する企業に所属する205名
・調査方法：当社オンラインセミナー申込者・参加者にアンケート調査
・実施時期：2021年4月6日（火）～2021年4月21日（水）
・回答企業属性
デジタルシェルフ総研とは
当社が運営する、日本・世界のオンラインにおける消費者購買行動に特化した調査機関と情報メディアです。
デジタル化が進む時代に、生活者の行動も大きく変わって来ています。スマホ起点、キャッシュレス化、シェアなど生活者のデジタル武装に伴って、企業も柔軟に適応していかなければこれから生き残ることはできません。そこでデジタルシェルフ総研は、生活者の「買い物」に焦点をあて、現状がどうなっているのか、未来がどうなりそうかを明らかにしていきます。企業の都合ではなく、生活者の行動から未来の買い物のあり方を特に、「買い場（生活者の購買体験）革命」、「買い方（生活者の購買手段）革命」、「買う人（生活者の購買意識）革命」「買う商品（生活者の本当に欲しい物作り）革命」という４つを目指し、発信していきます。
URL：https://itsumo365.co.jp/lab/
デジタルシェルフ総研ブログ
［本調査レポートのすべての調査データは無料でお申込みいただけます］
URL：https://itsumo365.co.jp/lab/13156/
- 本件に関するお問い合わせ先
・レポートの内容・利用に関するお問い合わせ先
株式会社いつも マーケティンググループ
お問い合わせ先：marketing@itsumo365.co.jp
・ご取材、広報に関するお問い合わせ
株式会社いつも 広報担当：立川／上村
お問い合わせ先：https://itsumo365.co.jp/contact_03.html
- 会社概要
会社名：株式会社いつも（https://itsumo365.co.jp/）
代表者：代表取締役社長 坂本 守
所在地：東京都千代田区有楽町1-12-1 新有楽町ビル7階
設立：2007年2月14日
スタッフ数：223名（※2021年3月末時点、執行役員、社員・契約社員、アルバイトを含む）
資本金：7億2698万円
事業内容：ブランドECサイト、Amazon、楽天市場、PayPayモール、海外モール等のECプラットフォームでのビジネスをサポート「人」と「テクノロジー」を組み合わせ、卓越した「Eコマースで売るチカラ」で貴社の事業拡大に貢献します
公式Twitter：https://twitter.com/itsumofan
公式facebook：https://www.facebook.com/itsumo365