■研修内容
企業は常に、内部変革を連続的に実現する「変革サイクル」を確立し、いかなる環境変化にも対応していくことが求められます。企業変革に必要となる「ビジネスプロセス」や「業務」についての基本的な理解から、実効性あるビジネスプロセスを継続的にマネジメントできるスキル・体制の構築について、講義と簡単な演習を通して体系的に学べるプログラムを提供します。
Point1：ビジネスプロセスマネジメント手法の全体像を理解し基本的な知識と姿勢を身に付ける
Point2：特定のプロセス（業務）を分析し改善するにあたって理解すべき要素を理解する
Point3：ビジネスプロセスマネジメントを推進する部署や人（担当者）に必要な観点、姿勢を理解する
■講師
株式会社エル・ティー・エス 執行役員 山本政樹
ビジネスプロセスマネジメントの専門家として、様々な企業の業務改善のコンサルティング・アドバイザリーを務める。著書に「ビジネスプロセスの教科書（東洋経済新聞社）」「Process Visionary（共著、プレジデント社）」。日本BPM協会（現：IT協会）主催「ビジネスプロセス改革入門セミナー」／ビジネス・ブレークスルー大学「ビジネスプロセスマネジメント」講師。
■プログラム概要
当プログラムはオンラインでの1日研修となっております。希望に応じてオフラインでの実施も対応しております。また、業務フロー作成演習の拡大実施など、お客様の要望に応じたプログラムのカスタマイズも可能です。CDU/PD（※1）の発行にも対応しております。
●料金例：オンライン1日研修プログラム：¥500,000（上限30名）
※金額の詳細やプログラムのカスタマイズについてはお問合せください。
●CDU/PDの発行について：
本研修はIIBA®（International Institute of Business Analysis）（※2）の認定コースであり、IIBAの認定資格者向けのCDU（Continuing Development Units）、及び専門能力開発（PD）時間に充当できます。充当できる時間は、1日研修の場合は「8CDU/PD（8h）」です。プログラムのカスタマイズを希望される場合は、研修内容によって異なります。
●お申し込み／お問合せ先：https://lt-s.jp/contact
※大変ご好評をいただいているプログラムのため、2020年12月末までの研修実施の受付は終了しております。
●研修プログラムの詳細ページ：https://lt-s.jp/service/detail/bpm-training
■「ビジネスプロセスマネジメント研修」提供実績（一部抜粋）
●企業研修
電気通信事業会社様、シェアードサービス会社様、計測機器総合メーカー様、電気機器メーカー様、精密機器メーカー様、コンサルティング会社様、ソフトウェア開発会社様、医療社団法人様
●各種協会、団体
・日本BPM協会（現：IT協会）主催：BPMフォーラム、ビジネスプロセス改革入門セミナー
・IIBA日本支部主催：IIBA日本支部カンファレンス
・番組出演：ビジネス・ブレークスルーCh
■事例紹介
●医療法人社団高輪会様：ビジネスプロセスマネジメント研修（2日間コース）
・オンラインによるBPM研修と対面による業務フローレビュー会（各1日）の2日間のプログラムを提供
（事例詳細：https://lt-s.jp/service/customercase/bpm020）
■参加者の声
●業務可視化が理解できた
・各部門で「業務の可視化」が可能になればRPAの推進がし易くなり展開速度があがると感じました。RPAはBPMとセットで考えるべきですね。
・業務効率化を図るにはBPMによる業務の可視化は不可欠ということが過去事例の紹介もあり、大変よく理解できました。
・実際の業務フローを可視化すると、煩雑な部分がある事がわかり、可視化の重要性を感じました。
●目的が大事だとわかった
・業務フローから業務の目的・目標を明確にし、組織としてレベルアップしていける環境作りが大切だと感じました。
・当初BPMのゴールは、プロセスマップ・業務フローを完成させ、「業務の可視化」と「効率化を検討すること」と思っていましたが、本当のゴールは「自分の業務の目標・目的を認識すること」にあることと考えを改めることができました。
●業務フローの理解を深めることができた
・各プロセスを適した粒度で表現することは難しい、というお話がありましたが、研修後課題のレベル5～7の業務フロー作成をしていてそれを実感しています。
【株式会社エル・ティー・エスについて】
「お客様の現場に入り込み、人に働きかけることで戦略の実行にコミットする」をサービスポリシーとし、企業変革・働き方改革・デジタルシフトを支援する企業です。ビジネスプロセスマネジメントと先端テクノロジーへの知見を通じて、自律・継続性を踏まえた実効性のある変革支援サービスを提供しています。
東京証券取引所 市場第一部（証券コード：6560）
＜会社概要＞
代表者： 代表取締役社長 樺島 弘明
設立： 2002年3月
資本金： 516,570,600円（2020年6月30日時点）
所在地： 〒160-0022 東京都新宿区新宿2-8-6 KDX新宿286ビル3階
URL： https://lt-s.jp/
事業内容： プロフェッショナルサービスの提供
（コンサルティング、ビジネスプロセスマネジメント、デジタル活用サービス）
ITプラットフォーム「アサインナビ」の運営
（ITビジネスマッチング、フリーコンサルタント紹介、IT企業評価サイト、メディア運営）
■注釈
注1 CDU/PD
CDU（Continuing Development Unit）は、IIBA®の認定資格者向けに発行される資格更新のためのクレジットです。PD（Professional Development：専門能力開発）は、IIBA®の認定資格を受験するために必要となるクレジットです。
注2 IIBA®（International Institute of Business Analysis）
国際的かつ中立的立場でビジネスアナリシスの啓発を行う非営利団体です。