「WISS」は、INCLUSIVEの「クリエイターエコノミー構想」を推進する戦略子会社であるNewsletter Asia株式会社によって運営され、6月24日に先行配信を開始している堀江貴文氏に加え、実業家・評論家・投資家・学者・文化人・ジャーナリストなど12名のニュースレター配信を開始しました。
また、新たな発信者として三浦瑠麗氏と入山章栄氏にご参画いただくことも決定しました。
「WISS」サービス概要
「WISS」は、各界の有識者が書き下ろすコンテンツをサブスクリプション形式で配信するニュースレターサービスです。有識者(発信者)とファン(購読者)を繋ぐだけでなく、有識者同士、あるいは有識者と購読者の共創機会を企画することで、新たな発見や可能性につながる化学反応を起こす「共創プラットフォーム」としての展開を目指します。
また、LINE IDによる会員登録や、LINE上での購読者向けのプッシュ通知機能など、スマートフォン・SNSを中心として利用している日本のインターネットユーザーに最適化したサービスとして展開、開発を継続してまいります。
サービスURL:
https://wiss.news/?utm_source=pr_times&utm_medium=referral&utm_campaign=launch_20210701
SNSアカウント:
https://twitter.com/WISS_Newsletter(Twitter)
https://lin.ee/anq6oaB(LINE)
(先行配信中の発信者)
(配信を開始した発信者)
※詳しい内容は6月15日のお知らせをご覧ください:https://inclusive.co.jp/2021/06/15/newsletter_wiss_release/
新たにご参画いただく発信者
この度配信開始となった発信者に加えて、新たにご参画いただくことが決定した発信者をご紹介いたします。今後もご参画いただくことが決定した発信者については、順次お知らせいたします。
三浦瑠麗氏
国際政治学者、シンクタンク・株式会社山猫総合研究所代表。
1980年神奈川県生まれ。内政が外交に及ぼす影響の研究など、国際政治理論と比較政治が専門。東京大学大学院法学政治学研究科総合法政専攻博士課程修了、博士(法学)。東京大学大学院公共政策大学院専門修士課程修了、東京大学農学部卒業。東京大学政策ビジョン研究センター講師などを経て2019年より現職。主要業績に、『21世紀の戦争と平和―徴兵制はなぜ再び必要とされているのか』(新潮社)、『シビリアンの戦争―デモクラシーが攻撃的になるとき』(岩波書店)がある。近著に『日本の分断―私たちの民主主義の未来について』(文春新書)』など、著作多数。
入山章栄氏(文化放送「浜松町Innovation Culture Cafe」)
米ピッツバーグ大学経営大学院よりPh.D.を取得し、ニューヨーク州立大学で助教授を務めた後に帰国。現在は早稲田大学ビジネススクール教授。
企業研修の講師やイベントへの登壇、メディア出演、執筆など、多方面で活躍しているがその定期的な発信の場として文化放送の番組「浜松町Innovation Culture Cafe」(月19:00~19:30、略称:浜カフェ、https://joqr.co.jp/hamacafe/)を持つ。様々なジャンルのクリエ―ターや専門家、起業家、リーダーたちをお招きし、社会課題や未来予想図などをテーマにアイディア、オピニオンをぶつけ合い、より良い未来の姿とそれを実現するイノベーションのヒントを探す「知とイノベーションの探索」プロジェクトとして展開中。
「クリエイターエコノミー構想」について
INCLUSIVEは個人の情報発信のデジタルトランスフォーメーション(DX)を通じて発信者・クリエイターの持続的な収益の獲得実現を支援してまいります。発信者×表現方法×コミュニティ性の三軸で事業可能性を検討し、順次事業として展開する「クリエイターエコノミー構想」を、戦略子会社のNewsletter Asia株式会社を中心に推進しており、「WISS」はその第一弾という位置づけです。
INCLUSIVE株式会社について
(https://www.inclusive.co.jp/)
代表者:代表取締役社長兼CEO 藤田誠
所在地:東京都港区南青山5-10-2 第2九曜ビル3F
資本金:377,647千円(2021年3月末現在)
INCLUSIVE株式会社は「必要なヒトに、必要なコトを。」をビジョンに掲げ、出版社やテレビ局など、メディア企業を中心とした事業会社や、個人による情報発信のDXを推進する「事業開発会社」です。これからの事業成長の柱として、メディア企業のDX支援に加え、個人課金事業の展開や、サービスのSaaS展開、地域関連サービスの強化等を推進しています。
お問い合わせ先:INCLUSIVE広報担当
メールアドレス:pr@inclusive.co.jp